過労 休職 復職の心得

過労で倒れ、休職、復職した30代SEの場合

休職中の収入や支出

過労による休職中でも収入を確保できる方法4選

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休職するとなると一番気になるのが収入の話です。

多くの会社では休職=無給のため、当然給与による収入はダウンします。

しかし、様々な手を講じれば収入ダウンを防ぎ、一定の水準を確保することも可能です。

過労でアクティブに動けない状態でもできる、収入確保の方法をまとめてご紹介します。

休職すると収入ダウンは避けられない

多くの会社では有給休暇や傷病休暇以外の休暇・休職は無給です。当然、過労(傷病)が理由の休職(傷病休職)も無給扱いです。

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そのため、原則として給与による収入はゼロになると考えるべきです。

収入が会社からの給料のみであるという方にとっては、休職=給与収入を絶たれるということです。

収入ゼロだから支出もゼロに、は当然ムリ

かといって、収入が絶たれたのにあわせて支出もゼロに、とはなりません。社会生活を送る以上、支出をゼロにするのは不可能です。

もちろん収入ダウンにあわせて支出をおさえる努力はしたほうが良いのは事実ですよ。

たとえば私は、こちらの記事に書いた方法で支出を大幅に圧縮しました。

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ただ、ゼロまで圧縮はできません。衣食住、自分や妻、子どもたちが生きていくために必要なお金は捻出しないといけないんです。

過労による休職中、ロクに動けなくても収入を確保する方法

しかし、安心してください。社会はそこまで厳しくありません。

過労で倒れて休職したからといって即刻生活が行き詰まることがないよう、いくつかのセーフティーネットが準備されています。

またロクに動けなくても収入を得られる仕組みを作り上げることもできます。

今回は4つの収入確保方法をご紹介したいと思います。

  1. 傷病手当金を受給する
  2. 障害年金を受給する
  3. 収入保障保険の保険金を受給する
  4. 収入源を増やす

傷病手当金を受給する

過労で休職した人の強い味方が、傷病手当金です。

傷病手当金とは、要するに一定の条件を満たす傷病休職なら給料の2/3を支給するというもの。

ただし自分から申請しないと、傷病手当金は支給されません。過労が原因で心療内科にかかり休職した人であれば、忘れずに申請しましょう。

私が申請するときに役に立ったサイトのリンクや、実際に申請してつまづきそうになった点を下記ページにまとめましたので、ご覧ください。

傷病手当金支給申請書の書き方、記入例、申請方法で参考にしたサイト

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障害年金を受給する

もし心療内科で「うつ病」と診断されたら、場合によっては障害年金を受給できる可能性があります。

症状の重さ(等級)や子供の有無で金額は異なりますが、おおよそ年額78万円以上はもらえると考えていいでしょう。

ただし傷病手当金と障害年金を同時に受給することはできません。傷病手当金の受給期間が終わったら障害年金に切り替わる、というイメージです。

最新情報は日本年金機構のWebサイトをご確認ください。

(なお、私の診断名は「不安神経症および睡眠障害」でしたので障害年金は見送りになりました)

所得補償保険の保険金を受給する

所得補償保険とは、病気やケガで仕事ができなくなった場合の収入減を補う保険です。

と聞くと、傷病手当金や障害年金とどう違うの?と疑問に思うかもしれません。

所得補償保険は、傷病手当金や障害年金を補完する保険です。

  • 傷病手当金は、収入の2/3までしかカバーしない
  • 障害年金は、過労による休職者全員が受給できるわけではない
  • 所得補償保険は、これらによる収入水準の低下分を補う保険である

「傷病手当金や障害年金だけでは収入の水準に不安がある」という方向けの保険ですね。

もし所得補償保険に加入している人であれば、休職することになったら保険会社へ保険金を請求しましょう。

ただ気をつけたいのは下記2点。

  • 傷病手当金や障害年金と異なり、休職以前から保険に加入している必要がある
  • 一部特約を準備している保険業者を除き、所得補償保険ではうつ病などの精神疾患は保証の対象外扱い

過労休職者なら誰でも使えるわけではないし、使える保険も限られるということですね。

精神疾患に関する特約のついた所得補償保険は、チューリッヒ生命が提供しているようです。

(私はそもそもこの保険に加入していませんでした・・・)

収入源を増やす

最後に、自分で新たな収入源を得るという方法があります。

休職で収入が減ってしまうそもそもの原因は、会社のみに収入を頼っているからです。

会社に依存しない収入源を複数持てれば、仮に今後また倒れて休職してしまっても収入源を絶たれずに済みます。

ただし起業や別会社への就職、アルバイト等ではなく、過労による休職中でもできる制限のゆるい仕事の仕組みを利用します。

  • ブログなどを用いた広告収入
  • アフィリエイトを利用した成果報酬型収入
  • クラウドソーシングなどの自由労働型収入
  • その他もろもろ・・・

具体例をこちらのページで紹介しています。

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私は「傷病手当金+収入源を増やす」で収入を確保しました

この中で私が取った(取れた)選択肢は、傷病手当金+収入減を増やすの組み合わせでした。

傷病手当金は過労での休職なら受け取りやすい

傷病手当金の受給にはは、心療内科の診断書や担当医師の署名捺印などが必要です。

ただしこれらは会社に傷病休職を申請する際に必要な条件とほぼ同じ。過労での休職なら、書式さえ間違えなければほぼ必ず受給できます。

ただし傷病手当金には同じ傷病で2度めの休職をした場合、受給できません。復職したものの過労で再休職となった場合、傷病手当金は出ないんです。

将来の備えとしての「収入源を増やす」

そのリスクに対応するため、また将来自分が動けなくなっても収入が途切れることがないよう、もう一つの選択肢「収入源を増やす」に取り組むことにしました。

少額でもいいので収入をもたらしてくれる仕組みを作っておくことで家族を守るためです。

結果、会社からの給料の他に月に10〜20万円程度の副収入を得られる状態を作ることができました。

定期的にちょっとしたメンテ作業が必要ですが、なにもせず放置していても月10万円は入ってくるようになっています。

具体的な方法はこちらです。

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まとめ

過労で休職するとなると収入ダウンという局面において、自分や家族の生活をいかに守るかを嫌でも考えることになります。

社会のセーフティーネットをはじめ、使える仕組みはすべて利用して、休職期間の収入減を乗り切りましょう。

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