過労 休職 復職の心得

過労で倒れ、休職、復職した30代SEの場合

過労で会社を休む

会社を休むなら覚えておきたい、休暇・休職の種類と扱い(有給、傷病、自己都合)

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当日連絡で欠勤しても会社は潰れないし、まわりもあまり気にしないから大丈夫。

とはいえ、会社員である以上、休むなら休むで守らなければならないルールがあります。

今回はその種類と申請方法(概要)についてです。

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過労で当日欠勤。休みの扱いはどうなる?

当日欠勤の連絡をしたらそれで終了・・・といかないのが会社というもの。

給与計算や税計算その他、適切な会計処理をするために「どのような休みなのか」を適切に記録する必要があります。

そのため休むのであればその種類を会社側に伝える必要があるのです。

人事部から案内された4種類の休暇・休職

ではどのような種類があるのでしょうか。

私が人事部から教わったのは、こちらの4つの種類の休暇・休職でした。

傷病休暇

1つ目が傷病休暇です。

傷病とはつまり、怪我や病気のこと。怪我や病気で仕事ができる(出勤できる)状態ではない場合に利用する休暇です。

傷病休暇は、会社が福利厚生の一環で社員に提供する「追加的な有給休暇」です。

そのため取れる日数(時間数)に上限が設定されており、かつ傷病休暇扱いで休む場合、治療を行ったことを示す証跡の提出が必要です。

たとえば病院に行ったことを示す診察料金の明細や、薬局で薬をもらった証跡としてのレシートがこれにあたります。

有給休暇

2つ目が有給休暇です。

これはみなさんご存じ、給料をもらいつつ休める休日ですね。

有給休暇は最初から福利厚生に組み込まれているため、実務上の影響がなければ証跡の提出は不要はなずです。

ただし証跡はいらなくとも残有給日数を会社側が把握するため、必要な申請があるなずなので、必ず出すようにしてください。

こちらももちろん、取れる日数(時間数)に上限が設定されている場合がほとんどです。

傷病休職

3つ目が傷病休職です。休暇ではなく、休職です。

私の会社の場合、

  • 休暇=給料が出る
  • 休職=無給

という違いがあります。そのため、休職には残日数という概念がありません。

ただし、こと傷病休職となると社員をフォローする義務が会社に生じるため、「この休職は傷病が理由」であることを示す証跡を提出する必要があります。

過労による傷病休職の場合、心療内科などから療養に必要な期間とその理由(病名)が明記された診断書が必要です。

自己都合休職

最後に自己都合休職です。

自己都合休職の場合、会社側にフォローの義務は生じません。あくまで社員の自己都合による休職ですから。

もちろん無給ですが、休職予定期間を含め、人事部宛に申請をあげる必要があります。

過労で倒れた場合の休暇・休職の使い分け方法

過労で倒れた場合は、休暇・休職の消化優先度は

  1. 傷病休暇
  2. 有給休暇
  3. 傷病休職
  4. 自己都合休職

となると思います。私の場合はそうでした。

会社の提供する追加的有給から順番に消化させてくれたのはありがたいことです。

有給休暇については、人事部から

「いま使い切ると、休職明けから年度末までの期間、何かあっても休めなくなる」

「それはキツいだろうから、何日か残しておいて傷病休暇に切り替えてください」

というアドバイスを受けました。

この記事のまとめ

今回ご紹介した休暇・休職の種類やそれらに必要な証跡は会社によって異なると思います。

そのため、詳しいことはお勤めの会社の人事部まで問い合わせをお願いします。

この記事が「こういうものがあったんだ」と気付きのきっかけになれば幸いです。

 

過労で会社を休むためのステップ全体像はこちら。

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